「婚活サミット2026」開催、官民連携で“トキメキ”ある出会いを創出。満足度は91％超

日本最大級の婚活プラットフォームを運営する株式会社オミカレ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：久留宮 雅仁）が7月8日、自治体・企業・メディアが業界の枠を超えて一堂に会するオンラインイベント『婚活サミット 2026～官民連携と異業種コラボレーションで創る、次世代の出会い～』を開催した。

全国から218人が視聴した本イベントでは、少子化や地方の若者離れが深刻化する中、行政の持つ「安心感」と民間企業の「サービス設計力」を掛け合わせ、いかにして質の高い出会いをデザインするかについて、熱い議論が交わされた。

自治体×メディアが語る「ポジティブな出会い」の作り方

第1部では「婚活先進自治体による現在地と未来」をテーマに、鳥取県、岡山県、福島県の担当者のほか、小学館の地方創生メディア「ロコ・ラボ」からも長竹編集長が登壇。

鳥取県と岡山県からは若者を惹きつける大型マッチングイベントの仕掛けや、民間との協力体制についての事例が共有された。また福島県からは、観光地を活かした会場選定による「トキメキ」の創出が紹介された。そして「ロコ・ラボ」長竹編集長は、「Well-being」と地方の魅力の親和性について言及。「参加すること自体が楽しみになる、心が動く体験」の重要性を強調した。

異業種コラボで「婚活疲れ」を打破

第2部では、婚活サービス大手の株式会社TMSホールディングス、株式会社シャン・クレールに加え、飲食業から株式会社Feast Harborが参加し、クロストークを展開した。

長年業界を牽引してきた婚活企業が時代の変化に伴うサービスの変遷を総括する一方で、飲食業の視点から「居酒屋の空席を活用したカジュアルな出会いの場」が提案された。スペック重視の活動に疲弊する「婚活疲れ」層に対し、日常の延長線上にある自然な出会いの可能性が示された。

9割以上が満足と回答、問われる「共創」の形

イベント終了後のアンケートでは、参加者の91.6％が「満足」と回答。「官民の連携は非常に有益」「異業種との連携が新たな視点を考えるきっかけになった」といった、業界の垣根を超えた取り組みを評価する声が多く寄せられた。

主催したオミカレの久留宮代表は、「単にマッチングの数を増やすのではなく、誰かが誰かに心を動かされる瞬間や、自分らしい人生設計を描くきっかけを提供したい」と述べ、今後も業界を超えた共創を推進していく決意を新たにした。

同社は「出会いたい人が出会える場所をデザインしていく」というミッションのもと、今後も官民連携を強化し、日本中にポジティブな出会いの場を広げていく方針だ。